甚大な被害をもたらした東日本大震災から、今日で6年が経過した。そこで、インターネット調査を行う株式会社マクロミルが、全国の20~69歳の男女を対象に「防災に対する意識や備え」について調査を実施した。
 

■災害対策、デジタル関連も強化

大規模な自然災害に対する備え 
大規模な自然災害に対する備えについて、82.6%が「備えている」と回答。具体的に備えているもの・ことを複数回答で聞くと、最も多かったのは「日用品・水・食料品などの備蓄」(51.5%)、次いで「徒歩での帰宅経路の確認」(47.8%)、「保険加入(地震保険・火災保険・生命保険など)」(47.2%)となった。いざというときに最も重要なライフラインの確保をはじめ、“帰宅難民”にならないための備えなど、多くの人が過去の災害から学んだ教訓を活かしているようだ。
 
また、この1年で備えを強化したものを聞くと、トップは「日用品・水・食料品などの備蓄」(24.3%)、次いで「災害速報のサービスやアプリの利用」(17.6%)、「モバイルバッテリーを携帯」(17.3%)という結果に。スマホアプリやモバイルバッテッリーなど、デジタル関連の備えに力を入れている人も多いようだ。
  

■緊急時の情報源は…

大災害時に注目する情報源 
身の回りで大災害が発生した際に注目する情報源を複数回答で聞くと、トップは「テレビの情報」(79.1%)だった。次いで2位は、固定電話や携帯電話を使用して安否確認ができる「災害伝言サービス」(66.8%)、3位には「インターネット上のニュースサイトの情報」(66.7%)がほぼ同率でランクイン。ネットの情報が「ラジオの情報」や「市町村、町内会の防災無線」を上回り、ここでもデジタルへの関心の高さがうかがえた。
  

■4人に1人がデマを信じた

デマと思われる情報を見た後の行動 
災害時にSNSを通じてデマ情報が拡散され、被災地を混乱させることも。たとえば、2016年4月の熊本地震発生時には「ライオンが逃げ出した」というデマ情報が拡散され、逮捕者が出る騒ぎになった。インターネット上でデマと思われる情報を見かけたことのある人に、その後の行動を尋ねると、71.1%は「デマ情報だと気づいたので、SNSや他人に広げなかった」としっかり情報を見極めたが、「信じたが広げなかった」(19.0%)、「信じて広げてしまった」(7.4%)と、4人に1人が「信じた」と回答した。誰もが簡単に情報を発信できる今、正しい情報の拡散によって救われる人も多い一方、すべてを鵜呑みにしては危険。緊急時にも冷静に対応する力が、今まで以上に求められているのではないだろうか。
 
いつ起こるか分からない自然災害。対策を講じている人も、今一度身の回りを確認すると共に、連絡手段の確保や正しい情報の見極め方などにも意識を向けてみてはいかがだろうか。
 
 
◇ ◇ ◇
 
【調査概要】
調査方法:インターネット調査
対象:全国の20~69歳の男女1000人(割付方法:平成27年国勢調査による、性別×年代の人口動態割付)
調査日:2017年2月2日
 
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    この記事をまとめると…

  • この1年で備えを強化した災害対策は「災害速報のサービスやアプリの利用」や「モバイルバッテリーを携帯」などデジタル関連が目立った
  • 大災害が発生した際に注目する情報源を複数回答で聞くと、トップは「テレビの情報」という結果
  • 災害時のインターネット上のデマ情報、4人に1人が信じたと回答
この記事を書いたライター
難波(WB編集部)
カープファン歴40年。脚本家との二足のワラジスト。
         

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